A氏の仕事は番号の販売にとどまらない。月々の通話料の徴収だ。

「まずは私の会社が通話料を肩代わりして大元の通信会社に支払う。そして、その明細をもとに詐欺グループに請求をかける。実際は3分7円ですが、そこにマージンを上乗せする。10万円の明細が届いたら、2倍3倍にして請求するんです。よく『高すぎる』と言われましたが、『延滞したら全部止めるよ』と脅せばおとなしく支払ったものです。彼らは『おかわり』と言って、一度騙された被害者に何度も電話をかける。回線を止めるとカモを失うので、払うしかないのです」

　細心の注意を払っていたのがその徴収方法だ。

「振り込みはアシがつくからご法度。どこの業者もコインロッカーで取り引きしてますよ。防犯カメラがない場所を選んで現金のやり取りをするんです。一度、アメリカの大統領が来日した際には、都内のロッカーが全て使用禁止になったので、わざわざ埼玉まで出向きました」

　料金の徴収と同等、もしくはそれ以上に神経を遣ったのが**対応だ。取引先や扱う番号の量が膨大になると、詐欺犯罪との接点も増えていった。

「毎日、全国の**から問い合わせが来るんです。電話だけでなく、直接会社まで来る場合もある。来社するのは本格的な捜査をしている証拠で、対応にも神経を遣いました。驚いたのは、**の捜査能力の高さ。裁判ではおよそ半年にわたって隠し撮りされた**を見せられました。コインロッカーからキャッシュを回収する姿までバッチリ撮られていましたね」

　すでに逮捕は時間の問題だった。そして「詐欺幇助」の決定的な証拠を押さえられる。

「携帯電話不正利用防止法という法律があって、電話番号を売るには身分証明書の確認が必須。しかし、IP電話にその義務はない。詐欺グループもそれをわかって買うわけです。でも**の圧力もあって、私のほうで免許証を偽造したのがいけなかった。のちに押収されたパソコンから偽造免許証のデータがゴロゴロ出てきて、言い逃れできなくなってしまったんです」

　かくして数年間の刑務所暮らしを送ることとなったA氏。道具屋ビジネスでいくら稼いだのか。率直に尋ねると、「純利益は年間1億円を下らなかった」として次のように語った。

「詐欺犯罪のアガリの2割は通話料と言われる。つまり、被害額10億円の特殊詐欺には2億円の電話料金がつぎ込まれた計算になる。電話屋は売り上げの7割か8割が純利益。現金でやり取りしていたので、税金も納めていませんでした。金庫用のマンションを借りてそこに保管していたのですが、税務署に根こそぎ持っていかれましたよ」

　刑務所暮らしはよほどこたえたのだろう。裏稼業から足を洗って、現在は正業に就いている。

　今回逮捕された佐々木氏やA氏のような「道具屋」が一掃されれば、詐欺被害も減っていくのだろうか。

「通説ですが、東京都内だけで2万人の詐欺師がいると言われています。彼らは人を騙すことでしか生きていけない。電話を使った犯罪はなくならないでしょうね」

　身に覚えのない電話には出ない。それしか防衛策はなさそうだ。